先日、米国株・ドル相場・仮想通貨はバブルだと書きました。 理由については、少しずつ丁寧に説明していきたいと思っていますが、今回は、チャートを載せておきます。 【米国株チャート（2000年代の平均＝100）】 これをみると、一番わかりやすいですね。 特…

昔、だんご三兄弟という歌が流行りました。 調べてみると1999年のことで、もうグーグルが自動でサジェストもしてくれませんでした。 当時は、金融機関の不良債権問題が深刻で、企業の「債務の過剰」「設備の過剰」「人員の過剰」を団子三兄弟にかけて過剰三…

8月は、トルコを初め経常収支の悪い新興国からの資金流出などの波乱もありましたが、米国株式は相変わらず堅調で、8月最終週には、S&P 500が久しぶりに最高値を更新しています。 これらの動きをみて、やはり米国経済は強く、米国株は今後も堅調に推移するだ…

本日の日経新聞のDeep Insight Opinion欄に、『「通商」の衣着た覇権争い』という記事が載っています。 題名を見て、「お！」と思ったのですが、内容は「米国がねらうのは、中国のデジタル覇権の阻止」「ハイテク超大国をめざした産業政策を後退させ、米国に…

先日、アメリカは貿易戦争に勝って競争に負けると予想しました。 一部のＩＴ産業を除き、産業競争力、人材の厚み、社会インフラなどの面で中国はアメリカを抜きつつあります。さらに人口、地理的条件などにおいて中国はアメリカより有利な立場にあります。従…

本日の株価下落の原因はトルコリラの下落とされていますが、それだけではないと思います。 相場下落の背景は、①アジアなどの新興国でインフレ率が危険水準に近づいていること、②スマホ需要の頭打ちと仮想通貨の低迷によるマイニング需要の減少で半導体投資が…

トルコリラの下落がとまらなくなり、世界的に金融市場へ悪影響を与えています。 何しろ、今年だけでトルコリラは40％以上下落しているのですから、大変な下落率です。 アメリカとの政治的な対立が通貨下落の要因とされていますが、新聞報道で「実体経済は良…

2018年7月31日の金融政策決定会合で金融政策の運営方針が変更されました。 ポイントは、以下の２点です。 ① フォワードガイダンスの導入 ② 長期金利振れ幅を2倍に拡大 すでに新聞等でいろいろコメントされていますが、きちんと見れば、金融緩和の度合いが緩…

アメリカによる対中制裁関税と中国による対抗策が貿易戦争と言われています。 この表現が正しいかどうかを別にして、このやり取りは、圧倒的にアメリカが有利です。 中国からアメリカへの輸出額が圧倒的に大きいということは、関税を課すのは簡単です。目的…

アメリカの対中制裁関税で最も損害を被るのは、中国で商品を製造・調達し、アメリカへ輸入して利益を上げてきた外資系企業、特にアメリカ企業だとの記事をよく見るようになりました。 最も損害が大きいかは別にしてアメリカ企業が損害を被るのは確かだと思い…

最近、仮想通貨（ビットコイン）のチャートを見る回数が多くなりました。 すでにピークからは大きく下がっていますが、それでも仮想通貨全体の時価総額が50兆円ぐらいあり、変動率が他の金融資産と比較にならないぐらい大きいので、ビットコイン相場が金融市…